在来工法の耐震性はどうなのか？耐震対策やメリット・デメリットまで解説

「伝統的な在来工法で建てた住宅は耐震性が弱いのではないか」と、心配する人も少なくありません。この記事では、在来工法による住宅の耐震性に不安を感じている人に向けて、在来工法の特長や鉄筋コンクリートとの耐震性の比較など、くわしく解説します。また、在来工法における耐震対策についても紹介しているため、ぜひ参考にしてください。

在来工法とは

在来工法の定義や主な特徴について、以下でくわしく解説します。

在来工法の定義

在来工法とは、日本の伝統工法を現代の住宅に適応させた建築工法のことです。一般的に、「在来軸組工法」や「木造軸組工法」のほか、これらの略語として「木軸」や「在来」などと呼ばれる場合があります。

在来工法で住宅を建築する場合は、柱と梁を組んで住宅のベースとなる骨組みをつくります。在来工法は一般住宅の多くに採用されており、ポピュラーな建築工法です。

在来工法の主な特長

上述したとおり、在来工法とは基礎を打ち、その上に土台をのせ、さらに柱と梁で住宅の骨組みをつくる方法です。骨組みに水平にかかる力への対策として、柱と柱の間には「筋違い」と呼ばれる材木を斜めに入れて骨組みの強度を高めています。在来工法は自由な設計が可能なため、窓や壁の大きさ、位置などのレイアウトを自由に決められます。

2×4工法との相違点

住宅の建築方法としては、在来工法のほかにも2×4（ツーバイフォー）工法と呼ばれるものがあります。

2×4工法とは、採寸済みの木材でパネルをつくり、貼り合わせて骨組みを築く方法で、角材の大きさが2インチ×4インチであることから、2×4工法と呼ばれています。

両者の相違点は、2×4は面で住宅を支える一方で、在来工法は柱と梁で住宅を支える点です。また、2×4工法は、パネルを事前につくっておけるため、在来工法よりも生産性が高く、工期を短くできます。

在来工法の耐震性はどうなのか

在来工法の耐震性の高さや、鉄筋コンクリートとの比較について解説します。

耐震性が低いわけではない

在来工法よりも、「面で住宅を支える2×4工法のほうが耐震性は高い」という話を聞いたことがある人も多いでしょう。しかし、これらの情報は在来工法の耐震性を正確に知らない人が広めた知識にすぎません。

住宅の耐震性を比較する際に重要になるポイントは、2000年に改正された建築基準法の水準を満たしているかという点です。在来工法に限らず、法律の基準を満たしていれば、耐震性が高い住宅といえます。建築基準法の詳細については、後ほど解説します。

鉄筋コンクリートの耐震性との比較

木材を使用する在来工法は、木材の種類や伐採・保管状況などによって強度が左右される場合があります。しかし、地震の揺れによって加わる圧力の大きさは、住宅の質量に比例するため、比較的重量が軽い木造住宅は耐震性が高いといえます。

一方、鉄筋コンクリートは人工的に強度を高めた材質を使用することから、安定した強度の建物を建築する際に有効です。そのため、災害時の避難場所に指定されている学校や体育館、公共の建物などでは、鉄筋コンクリート造りが一般的です。

2000年を境に変化した在来工法住宅の耐震性

在来工法によって建築された住宅の耐震性は、建築基準法の改正以降でさらに強化されました。ここでは、改正前と改正後の耐震性について解説します。

建築基準法の改正前の耐震性

1995年の阪神淡路大震災では、在来工法によって建築された住宅の倒壊被害が目立ちました。これほどまでに被害が拡大した理由は、古い耐震基準の住宅が多かったためとされています。当時は、建築基準法の改正前で、在来工法の壁に対する基準は明確に示されていませんでした。

しかし、築年数が古い在来工法住宅でも、適切な耐震対策を施し、定期的なメンテナンスを実施すれば、倒壊のリスクを下げられます。

新耐震基準の設定後の耐震性

阪神淡路大震災の倒壊被害を機に、住宅の耐震性が見直されるようになり、2000年に建築基準法が改正されました。一般的に、現行耐震基準と呼ばれています。改正により、原則として、現行耐震基準の条件を満たす設計の住宅でなければ、建築の許可は得られません。改正前に比べ、改正後は在来工法と2×4工法との耐震性に差がなくなりました。

耐震等級で住宅の耐震性能が変わる

住宅の耐震性能を表す指標として、耐震等級と呼ばれるものがあります。耐震等級は、1～3に分けられています。3段階の中で最も耐震性が高い等級は、1の1.5倍の耐震性がある3です。次いで、1よりも1.25倍の耐震性がある2があります。1は耐震等級の中で最も低い等級ですが、震度6強～7程度の地震にも耐えられます。

在来工法における耐震対策

古い建築基準の在来工法で建築された住宅の耐震性を高めるための対策について、以下で解説します。

耐力壁の配置バランス

在来工法の弱点は横揺れに弱い構造であることです。耐震性を強化するためには、バランスよく耐力壁を配置させる必要があります。耐力壁とは、建物への横から加わる圧力に対して補強するための壁です。新耐震基準では、耐力壁の設置だけでなく、バランス良く配置がなされているかも厳しくチェックされます。

柱を固定する金物の指定

新耐震基準では、柱と梁などの固定箇所への金物の使用はもちろん、金物の種類や固定する場所・範囲などが定められています。とくに、通し柱を使用する場合は、柱の欠損面積を減らせるうえに、柱本来の強度を保ちやすくなります。

日本ハウスHDは、伝統の在来工法に独自開発の新しい技術を融合させた新木造ストロング工法で、耐震等級3の地震に強い家づくりを行っています。

住宅の建築場所の地盤調査

2000年に建築基準法が改正された以降は、住宅を建築する土地の地盤調査が義務付けられるようになりました。地盤調査の実施により、建築する住宅の重量に耐えられる地盤かどうかがわかります。地盤調査は専門家に費用を支払って依頼する必要があるため、余分な費用をかけないためにも、事前に土地の候補を絞っておくことが大切です。

その際、国土交通省や自治体で公開しているハザードマップの活用も有効です。ハザードマップで建築場所の候補を決めてから、地盤調査を依頼しましょう。

在来工法で建てるメリット

ここでは、在来工法で住宅を建てた場合のメリットについて解説します。

施工業者選びに困らない

在来工法は伝統的な工法であるため、住宅メーカーや工務店などを選ぶ際に「対応できる業者がいない」といった悩みを抱える心配がありません。また、知識や経験が豊富な業者も多い傾向にあります。そのため、優良で信頼性が高く、要望に応えてくれる施工業者を選べる可能性が高くなります。

間取りや開口部の自由度が高い

在来工法の特長でも解説したように、窓や壁の位置や大きさの自由度が高いため、間取りや開口部を希望にあったレイアウトにできます。基本的に、取り除くと住宅の耐震性を下げる壁でなければ、建築後に取っ払うことも可能です。そのため、壁を取り除いて2部屋を1部屋にリフォームするなどの暮らし方の可変にも対応できます。

既存の住宅をリノベーション・増改築できる

結婚や出産、子どもの独立など、家族構成やライフスタイルの変化にあわせて、増改築やリノベーションなどの工事も可能です。すでに在来工法の住宅を所有している場合は、耐震補強工事を実施するだけで耐震性を強化できます。なかには、古民家を民宿やカフェなどにリノベーションして、第2、第3の人生を楽しむ人が増えています。

在来工法住宅にするデメリット

在来工法で住宅を建てた場合のデメリットについても確認しておきましょう。

工期が長く、高額な費用がかかる

在来工法は、間取りや開口部などのレイアウトに制限がない反面、打合せや施工工事などに時間がかかり、工期が長くなる場合があります。また、設備やデザイン、素材などによっては、コストが高くなるケースもあります。

ほかにも、施工後に新たな要望の追加や変更をすれば、さらに工期が延びてしまいます。要望はまとめておき、事前に伝えておくようにしましょう。

依頼する業者や職人の経験や技量で差が出やすい

在来工法は、日本で最もポピュラーな建築工法ですが、依頼先の職人の技術によって、住宅の完成度が左右される場合があります。精度や質が高い住宅を建築したいのであれば、信頼できる建築会社を選びましょう。

また、すべてを建築会社任せにせず、要望をしっかりと伝える、担当者や現場監督などとのコミュニケーションを積極的に行うなどの努力も欠かせません。信頼関係を構築できれば、施工後のトラブルを未然に防ぐこともできます。

在来工法住宅に向いている人

ここでは、在来工法住宅を選んだほうがよいケースについて、くわしく解説します。

家族構成の変化に対応できる住宅を建てたい人

一般的に、夫婦2人きり、夫婦と子どもの2世代、夫婦の両親をプラスした3世代などのように、その時々で家族構成やライフスタイルが変化します。その点、在来工法住宅は、家族の人数によって、住宅に求める広さやレイアウトを変更したいという人におすすめです。

在来工法で建築した住宅であれば、施工後でも不要な壁を取り除き、部屋の広さや数などをリフォームできます。

将来的に増改築やリノベーションを考えている人

在来工法住宅は、住宅以外の用途で使う計画がある人にもおすすめです。たとえば、住宅の一部をカフェや民宿、店舗などへのリノベーションも可能です。仮に、住宅を建てる際に具体的な計画はなくても、必要に応じて増改築工事も依頼できます。

在来工法の坪単価はいくらか？

在来工法の坪単価の費用相場は、一般的に65万円～とされています。ただし、施工業者や住宅に使用する構造材などによって、必要になるコストは変動します。とくに、在来工法は設計の自由度が高く、デザインや設備、素材などの特長が異なるケースのほうが多いため、あくまでも目安の1つであると理解しておきましょう。

まとめ

在来工法は、建築基準法が改正された2000年以降はより耐震性が強化されています。ただし、依頼する職人の技術や経験によって、住宅の完成度が異なるため、信頼できる施工業者に依頼することが大切です。

日本ハウスHDは直営工事や耐震施工、アフターサービスの充実などに強みがあり、 自由度の高い施工に応じることができます。窓口一貫システムで綿密なコミュニケーションをはかります。住宅ローン減税や快適な家づくりに興味がある方は、カタログ請求やご来場予約をご利用ください。