環境への取り組み
日本ハウスHDは、環境と人にやさしい高耐久の住まいを提供します。

環境を考えた家づくり
高耐久の家づくり
環境活動の歩み
木材調達指針

環境を考えた家づくり

自然を楽しみ、調和した暮らしの提案

美しい四季を感じながら恵まれた日本の自然環境を享受し、積極的に暮らしに取り入れる住まいを提案します。「自然との調和」それはやがて豊かな感性を育みます。

資源とエネルギーを効率よく使う

パッシブな設計手法やソーラーシステムなどの導入により、太陽光など限りある資源を有効に使うと共に、自然素材の木をふんだんに使うことによって生産段階から廃棄時までの省エネルギーを考慮した家づくりを行います。

廃棄物を削減し、資源の再生、再利用を図る

製作工場や建設現場での廃棄物を強力に削減すると共に、再生製品の活用と再利用に取組み限りある資源を大切に使います。このような活動は全地球的な化石燃料使用の抑制、省資源を推進し、二酸化炭素の排出を抑えることにもつながります。

高耐久の家づくり

丈夫で長持ち木造住宅

粘り強く狂いが少ない耐久性の高い檜の住まいで、「永く住み継ぐ」こと。世代を超えて住み続ける家をご提供いたします。資源のむだづかい防止にもつながります。

地震に強い

地震から命や財産を守る強い住宅を提供したい。
そんな思いから開発された独自の「新木造ストロング工法」を採用し、最高レベルの耐震等級3の設計を可能にしました。

夏涼しく、冬暖かい

高気密高断熱の省エネルギーの住まい。
最高レベルの断熱等性能等級4をクリアすることで、エネルギー使用の削減につながりCO2排出を低下させます。

安心・安全・快適

ゆとりある1メーターモジュールの設計。
家族に優しいバリアフリー、ユニバーサルデザインの導入、環境の変化に柔軟に対応します。

心のこもった家づくり

直営システムによる作り手の顔が見える家づくり。
高品質、責任施工でお客様の夢実現のため棟梁を先頭に心のこもった家づくりを推進しています。

環境活動の歩み

1979年（昭和54年）	耐震ベルト、ディープアンカーボルト、マイティプレートなどを採用した「耐震施工住宅」を発売
1981年（昭和56年）	耐震ベルト工法の特許取得
1986年（昭和61年）	高気密断熱、パッシブソーラー、耐震テクノロジーを組み入れた「NEW・TECHシリーズ」を発売
1987年（昭和62年）	全商品長期10年保証制度を開始
1991年（平成3年）	京セラとソーラーシステムハウス共同開発PJ発足
1992年（平成4年）	建設省「新世代木造住宅供給システム」認定取得「木造住宅合理化システム」認定取得檜4寸構造、天井高さ2.6Mを標準採用した「近代和風やまと」を発売
1993年（平成5年）	通産省「ソーラー・システム普及啓蒙促進事業」の第1号適用軸組みパネル化工法の標準化として「新木造システム」の販売開始山を守り森を育てる一環として社員、日盛会での植樹祭開始
1994年（平成6年）	ソーラー給湯とソーラー発電を搭載した「ソーラーシステムハウス」を発売
1995年（平成7年）	全商品長期20年保証制度を開始「新木造システム」を標準化し全国販売開始
1997年（平成9年）	耐久性向上技術の整備として「CHS住宅」認定取得工事の合理化に向けて次世代住宅PJ着手
1999年（平成11年）	「環境共生住宅」認定取得環境共生住宅対応商品として3階建て+ソーラーシステム搭載の「スーパーエコイズム」発売
2000年（平成12年）	劣化対策等級3を標準化
2001年（平成13年）	自然と環境を住宅に取り入れる設計方法「親自然デザイン」を開発東日本ウッドワークス北海道でISO14001取得
2003年（平成15年）	バリアフリー性向上のため全商品をメーターモジュール標準化オール電化の家「オーレック」発売ソーラー発電の家「ソーラーハウスE」発売小屋パネルで構造の立体効果や気密性を向上した「新木造BOXシステム」を開発 F☆☆☆☆建材の標準仕様で室内空気環境等級3の標準化全棟での気密測定試験、ホルムアルデヒド測定試験を開始
2006年（平成18年）	新木造システムパネルで壁倍率5倍の大臣認定取得檜4.5寸柱を採用した骨太100年の家「館シリーズ」発売
2008年（平成20年）	エコ、安心安全、健康快適をテーマとした「スーパーエコイズム40」を発売 60年定期点検システムを導入耐震等級3の標準化次世代省エネルギー基準標準化住宅性能表示制度の積極活用開始 CASBEEの評価員資格取得促進高耐久住宅宣言（五つのこだわり）
2009年（平成21年）	床強度を向上させた「新木造ストロング工法」を開発エコ、自然素材をテーマとした「エコナチュレ41」発売を開始
2012年（平成24年）	全商品に太陽光発電システムを価格据え置きで標準搭載 ※現在、一部対象外商品もございます

木材調達指針

「日本ハウスホールディングス木材調達指針」の取り組み状況について（更新）
＜第42期～第52期（平成21年11月1日～令和2年10月31日）実績＞

平成23年3月4日付「日本ハウスホールディングス木材調達指針」（日本ハウス事業部）に基づく、当社の取組み状況について発表（更新）致します。

1.適正な木材調達　～ESG調達の推進～

合法性の証明された木材の調達

合法木材事業者認定制度、第三者機関による森林認証制度、都道府県による地域材認証制度、などを活用し、第48期（平成28年10月期）末時点より全ての主要構造材（土台・柱・梁桁）・羽柄材について100％合法性の証明された木材を調達しております。合法性の証明された木材を調達する事は「合法伐採木材等の流通及び利用の促進に関する法律（通称クリーンウッド法）」の主旨に合致するものであり、またESG（環境、社会、ガバナンス）の観点からも、今後も継続していきます。
取引先の状況確認（サプライチェーンマネジメント）

取引先メーカーにおける生産状況、品質確認の為、チェック項目を設け、継続的にメーカー監査を行っております。
※第52期は新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、令和2年2月以降の実施を控えたため、10社計画のうち4社の実施に留まりましたが第53期はリモート監査に切替え10社実施予定です。

2.環境に配慮した木材調達　～国際共通目標「SDGs」への協力～

絶滅リスク、生態系影響に配慮した木材樹種の選定

国際自然保護機関の分類（レッドリスト）に基づき、絶滅の危険度が低い「Lower Risk」に分類される木材のみ選定、調達しております。絶滅危惧種「Threatened」に分類される木材の調達を避けることは国際目標であるSDGsの実現に向け協力する取組みでもあり、今後も継続していきます。
環境配慮、持続可能な木材調達（別表の参考資料をご参照下さい）

出来るだけ利用地域に近い国・生産者からの木材調達を目指し、檜、杉、カラマツ等国産の木材を積極的に調達しております。木材調達指針制定時の第42期（平成22年10月期）における国産材比率は48％（11,900/24,600立米・年）でしたが、直近の第52期（令和2年年10月期）では66％（12,108/18,326立米・年）となっており、取組み開始時より18ポイント上昇しております。

3.安心、安全な木材調達

集成材・合板（工業製品）の品質規格

構造用集成材、構造用合板の選定にあたっては日本農林規格（JAS）の製品のみを採用しております。さらに、特定化学物質抑制方針としてホルムアルデヒド放散量区分規定の中で最も放散量の少ない、最高ランク「F☆☆☆☆（フォースター）」製品のみに限定して調達しております。（継続）
トレーサビリティーの確保

主要構造材・羽柄材について、既に100％合法性の証明された木材の調達としておりますが、さらにトレーサビリティーを高めるため、認証木材（FSC・PEFC・SGEC等森林認証機関による認証材、もしくは都道府県による認証材）の調達を積極的に進めます。（継続）