住まいのコラム

マイホームを購入する時期や費用は?スムーズに購入するために必要な知識を解説

マイホームイラスト

マイホームを購入するためには、費用や選び方の基準などさまざまな知識が必要です。この記事では、マイホームの購入を検討している人に向けて、マイホームを購入する際に必要な知識をくわしく解説します。希望通りのマイホームをスムーズに購入するために、ぜひ参考にしてください。

マイホームを購入する際の選択肢

マイホームを購入する際の選択肢

ここでは、マイホームを購入する場合にどのような選択肢があるのか解説します。

新築・中古

マイホームの選択肢としては、新築と中古があります。一戸建ての新築の場合、自分好み、こだわりで建てられ、工事中の構造も確認でき、内装も新しくきれいな点が大きなメリットです。最新の設備を導入していることも多く、性能にもこだわりたい人には新築が向いています。

一方、中古なら新築よりも手頃な価格でマイホームを購入できる可能性が高いです。リフォームを行えば、自分の希望に合わせて内装や設備も変更できます。ただし、リフォームをするには別途費用がかかる点と、建物の建築時期によっては、耐震補強などの対応が必要になるため注意が必要です。

マンション・一戸建て

マンションは万全なセキュリティ対策が施されているところが多く、安全に暮らせます。耐火性や耐久性にも優れているため、長く安心して生活できるでしょう。また、居住スペースは基本的にワンフロアであり、生活動線もスムーズです。

一戸建ての場合は、土地と建物のすべてが自分の資産になるというメリットがあります。マンションのように管理費を支払う必要はなく、庭に駐車スペースを設ければ駐車場代もかかりません。

注文住宅・建売住宅

注文住宅は、間取りや内装などを好みにあわせて自由に設計できます。ただし、土地を探すところから始める必要があるため、購入を検討し始めてから実際にマイホームに住めるようになるまでの期間が長いです。

一方、建売住宅は購入してから入居までの期間は短めです。建物が完成していれば、すぐに入居できます。しかし、好みの外観、間取りではないなど妥協する部分も出る可能性があります。

マイホームの購入時期の決め方

マイホームの購入時期の決め方

ここでは、マイホームを購入する時期をどのように決めればいいか解説します。

ライフプランを考慮する

マイホームの購入は、ライフプランを考慮して検討し始める人が多いです。ライフスタイルが変化すると、住宅に求めることが変化する場合がよくあるからです。たとえば、結婚や出産により一緒に暮らす家族の人数が増え、広い居住空間を確保するためにマイホームの購入を検討する人もいます。

また、子供が小学校へ入学する年齢になり、通学のしやすさを考慮して学校の近くに引越したいと考える人もいるでしょう。さらに、マイホームの購入には頭金が必要であり、貯蓄がある程度貯まったタイミングで購入する人もいます。

住宅ローンの返済計画を意識する

住宅ローンは30~35年程度かけて返済する人が多いです。定年を65歳と仮定した場合、定年を迎えるまでに住宅ローンを返済するためには30~35歳の間にマイホームを購入する必要があります。また、それだけでなく毎月の返済額も考慮し、無理なく返済し続けられるよう計画を立てなければなりません。

ただし、親から援助を受けたりボーナスを併用して返済したりする場合は、返済期間を短縮できる可能性もあります。

マイホームを購入するまでの流れ

マイホームを購入するまでの流れ

マイホームを購入したいと考え始めたら、まずは購入後の生活をなるべく具体的にイメージしましょう。また、世帯収入を考慮し、どの程度の金額であれば購入できるか確認する必要があります。住宅ローンの仕組みについても学び、正しい認識をもっておくことも大切です。

マイホームの購入を決意したら、住宅ローンの相談を住宅会社及び金融機関の担当者と行い、具体的な購入計画を立てていきます。

マイホームを購入する際にかかる費用

マイホームを購入する際にかかる費用

ここでは、マイホームを購入する際にはどのような費用がかかるのか解説します。

頭金

一般的に、マイホームの購入には頭金が必要です。価格の一部を購入時に現金で支払うことを頭金といいます。ただし、なかには頭金を支払わず、住宅ローンだけでマイホームを購入できるケースもあります。その場合は住宅ローンの借り入れが増え、毎月の返済額も高くなる可能性があるため注意しましょう。

諸費用

マイホームを購入する際は、さまざまな諸費用がかかります。たとえば、契約書に貼り付ける印紙税や土地購入やマンション購入、建売住宅を購入する際、不動産の仲介会社に支払う仲介手数料などの負担が必要です。さらに、土地・建物を購入すると不動産取得税や、不動産の登記手続きのための費用も発生します。

なお、マイホームへの引越しや新しい家具の購入、建替の場合は仮住まいの家賃などにも費用がかかります。それぞれの諸費用の金額は状況によって異なるため、早めに住宅会社、または不動産会社の担当に確認しておくと安心です。

マイホームを購入した後にかかる費用

マイホームを購入した後にかかる費用

ここでは、マイホームの購入後にかかる費用の種類を解説します。

住宅ローンの返済

住宅ローンを借りてマイホームを購入した場合、購入後から返済が始まります。返済が終了するまで毎月返済を続けていくことが基本です。住宅ローンの返済期間は、最長で35年となっています。長期間にわたって返済する必要があるため、無理のない計画を立てましょう。また、日頃の家計管理の徹底も重要です。

固定資産税・都市計画税

固定資産税・都市計画税は、毎年1月1日時点で不動産を所有している人に支払いの義務があります。毎年4~6月頃に通知され、納税期限は6月となっています。ただし、年4回の分納も可能です。なお、不動産を購入すると購入時に不動産取得税がかかりますが、固定資産税・都市計画税は毎年支払わなければなりません。

マンションの諸費用

マイホームとしてマンションを購入した場合、戸建住宅にはない諸費用がかかります。具体的には、マンションの共用部分の掃除や管理のための管理費と、マンションの大規模修繕のための修繕積立費です。車を所有していて駐車スペースを確保したい人は、さらに駐車場代もかかります。

マイホームの購入にかかる費用の計算方法

マイホームの購入にかかる費用の計算方法

マイホームの購入にかかる費用は、さまざまな方法で計算できます。ここでは、具体的な計算方法を2つ解説します。

毎月の返済額から物件購入可能額を計算する

毎月無理なく支払える返済額を算出して返済期間をかけ合わせれば、購入可能なマイホームの金額を試算できます。ただし、より正確に試算するためには毎月の返済額だけでなく、頭金や返済金利についても考慮する必要があります。金利は社会情勢の他、返済方法などにより、変わるため、必ず最新の情報をもとに計算しましょう。

物件の購入価格から毎月の返済額を計算する

先程示した計算とは反対に、購入したい物件の価格をもとにして毎月の返済額や返済期間を決める方法もあります。購入したい物件がすでに決まっている場合は、この方法で計算すれば、返済負担割合も出せるため、滞りなく返済が続けられるか判断しやすくなります。

マイホーム購入のための情報収集の仕方

マイホーム購入のための情報収集の仕方

自分の希望に合うマイホームを購入するには、情報収集が重要です。ここでは、具体的な情報収集の仕方を解説します。

インターネットで検索する

インターネットを活用する企業が増えており、土地情報・住宅会社に関する情報もインターネット上にたくさん掲載されるようになっています。検索すればさまざまな情報のなかから自分が求めている内容を簡単に見つけられるため、忙しい人でも効率的にマイホーム購入のための情報収集ができます。また、住宅会社によってはインターネットで建物の外観、間取り、設備などを選び、購入できる仕組みをつくっているところもあります。

条件を設定して絞り込めるようにしているWebサイトも多いため、自分たちの希望をもとに検索してみましょう。

カタログで実例を確認する

ハウスメーカーや住宅会社は、さまざまなマイホームの実例を掲載したカタログを発行しています。カタログでさまざまな住宅を見てみると、その会社が建てている住宅イメージや家づくりの考え方などをつかむことができ、検討する一社にするか選択しやすくなります。最新の設備や内装についても紹介されているため、マイホーム購入のための参考として役立てられます。

モデルハウスへ見学に行く

モデルハウスに行くと、実際の住宅の様子を体感できます。自分たちが購入する住宅のイメージがより具体的になるため、マイホームの購入に対する意欲もさらにアップするでしょう。モデルハウスだけでなく、できれば実際の建築現場も見学できるとよりよいです。会社によっては入居されたお客様の話を聞くことができます。わからないことがあれば担当者に確認し、安心してマイホームを購入できるようにしましょう。

まとめ

まとめ

マイホームの購入を検討し始めたら、まずは住宅に関する基本的な知識を身につけましょう。マイホームの購入にはたくさんの費用がかかるため、費用についても計画的に準備する必要があります。住宅ローンの仕組みに関しても、早い段階で理解しておくと安心です。

日本ハウスHDは、住まいの探検フェアで構造現場見学会、完成見学会、ご入居宅案内の他、家づくりのセミナーなどイベントを実施しています。自由度の高い施工にも対応できるため、理想のマイホームを購入できる可能性が高いです。まずはカタログや資料請求をしてマイホームのイメージを膨らませ、具体的な購入について相談してみてください。