2015年、東日本ハウスは日本ハウスHDに社名変更しました。

ZEH住宅が注目される理由とは?メリットからお得な補助金や申請時の注意点まで解説

ZEH住宅イメージ

近年、ZEH住宅が注目を集めています。ZEHという言葉は耳にしたことがあるものの、意味がよくわからないという人もいらっしゃるでしょう。この記事では、ZEHについてくわしく知りたいという人に向けて、ZEHの意味や注目される理由、メリット、ZEHに関する補助金などについて解説します。住宅を検討する際の判断材料の1つとしてお役立てください。

ZEH(ゼッチ)住宅とは

ZEH住宅について、どのような定義があり、どんな住宅のことを指しているのかを解説します。

そもそもZEH(ゼッチ)とは

ZEHは、「Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」を略した言葉です。ZEH住宅とは、自らがエネルギーを生み出して、生活に必要な消費エネルギーをまかなえる住宅を指します。

ZEHロードマップ検討委員会では、「外皮の高断熱や高効率な省エネルギー設備の導入によって大幅な省エネルギーを実現し、再生可能エネルギーを活用することで年間の消費エネルギーをゼロにする目的で建てられた住宅」という定義づけを行っています。

※参考:とりまとめ(案)|ZEHロードマップ検討委員会

省エネが強みの住宅

ZEH住宅を一言で表すと「省エネを取り入れた住宅」のことです。その住宅でつくられた創出エネルギー(以下、創エネと記載)が生活で消費するエネルギーを上回ればZEH住宅になります。暖房や照明などの生活に必要な電力を自身の住宅でつくり出せるうえに、日々のエネルギー源として消費できるため、毎月の光熱費を安く抑えられます。

欠かせない3つの要素

ZEH住宅には、「省エネ」「創エネ」「断熱」の3つの要素が欠かせません。それぞれがどのようなものなのかを解説します。

1.省エネ

省エネを実現するためには、「HEMS(ヘムス)」と呼ばれるエネルギー量を把握するためのシステムの存在が欠かせません。また、消費電力の少ない給湯システムやLED照明なども必要です。

2.創エネ

エネルギーの創出には、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムの導入が不可欠です。生活に必要な消費エネルギーをまかなえるだけのエネルギーを創出しなければなりません。

3.断熱

断熱性能は、住宅内で使用するエネルギー量に直結します。断熱性が高ければ室温が外気温の影響を受けにくくなり、冷暖房などの使用率を下げられるため、消費エネルギーを抑えられます。

一戸建てにおけるZEHの種類は3つ

一戸建ての場合、削減できるエネルギー量などによって、ZEHは3つに分類されます。それぞれの特徴や削減できる割合、省エネ率などを解説します。

「ZEH」または「Nearly ZEH」

ZEHは、創エネを含み年間に消費するエネルギー量を100%以上削減できる住宅を指します。一方、Nearly ZEH(ニアリーゼッチ)は、75%以上削減できる住宅のことをいいます。両者の省エネ率は以下のとおりです。
・断熱+省エネによる省エネ率:ZEH、Nearly ZEHともに20%以上
・創エネを含む省エネ率:ZEHは100%以上、Nearly ZEHは75%以上

ZEH Oriented

ZEH Oriented(ゼッチオリエンテッド)は、創エネを含む年間に消費するエネルギー量を20%以上削減できる住宅を指します。ZEH Orientedでは、再生可能エネルギーの活用は必須ではありません。以下に省エネ率をまとめました。

・断熱+省エネによる省エネ率:20%以上
・創エネを含む省エネ率:導入しなくても良い

「ZEH +」または「Nearly ZEH +」

ZEH +(ゼッチプラス)は、創エネを含む年間に消費するエネルギー量を100%以上削減できる住宅を指します。一方、Nearly ZEH +(ニアリーゼッチプラス)は、75%以上削減できる住宅のことをいいます。それぞれの省エネ率は、以下のとおりです。

・断熱+省エネによる省エネ率:ZEH +、Nearly ZEH +ともに25%以上
・創エネを含む省エネ率:ZEH +は100%以上、Nearly ZEH +は75%以上

上記に加えて、断熱性能の強化やHEMSの導入、電気自動車等への再生可能エネルギーによる充電などの条件を2つ以上クリアすることが義務付けられています。

ZEHの判断基準

ZEH住宅として認定を受けるためには、以下の4つの条件を満たす必要があります。

・強化外皮基準(H25省エネ基準/UA値の基準値):地域区分1・2はそれぞれ0.46/0.40相当以下、地域区分3は0.56/0.50相当以下、地域区分4は0.75/0.60相当以下、地域区分5~7は0.87/0.60相当以下
・再生可能エネルギーシステムを導入している
・再生可能エネルギーを導入したうえで、一次エネルギー消費量の削減が100%以上である
・再生可能エネルギーを除く、一次エネルギー消費量の削減が20%以上である

※参考:とりまとめ(案)|ZEHロードマップ検討委員会

ZEHが注目される理由

政府は「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」と発表しています。これによりZEHの認知度が高まり、次世代の住宅モデルとして注目されるようになりました。ZEH住宅の建設にかかわる事業者も増えており、国の条件や基準を満たす事業者を「ZEHビルダー」に認定する制度も整備されています。

ZEHビルダーとは、ZEHの受注数を2020年までに50%以上にすると宣言・公表した事業者を指します。該当する事業者は、ハウスメーカーのほか、工務店や建築設計事務所、リフォーム業者などです。日本ハウスHDもZEHビルダーに認定されています。

ZEHのメリット

ZEHを選ぶメリットを知ったうえで、住宅を検討するにあたって、ZEHを選ぶメリットを知っておくことは大切です。ここでは、ZEHのメリットを解説します。

光熱費を抑えられる「省エネ性」の高さ

太陽光発電システムなど、再生可能エネルギーによる自家発電が可能です。これにより、住宅で使用する電力を自家発電でまかなえるようになります。自家発電で消費電力を100%削減できれば、電力会社などから電力を購入しなくても住宅の消費電力をまかなえます。毎月の光熱費を安く抑えられるため、非常に経済的です。

一定の室温を保てる「断熱性」の高さ

ZEH住宅は断熱性能が高いため、外気温の影響を受けにくい点もメリットの1つです。部屋のなかと廊下の温度差を減らし、家中の温度を一定に保てるようになるため、夏は涼しく冬は暖かく過ごせます。とくに、体温調節が不十分な乳児がいるファミリーや高齢者世帯におすすめで、冬場に多いヒートショックの予防としても期待されています。

非常時でも電気を確保できる「エネルギー生産性」の高さ

ZEH住宅に蓄電池を設置すれば、自家発電した電力を蓄えられるメリットも得られます。日中は蓄電池にためた電力を使用し、夜間は蓄電池に充電するといった活用方法も効果的です。また、蓄電池に充電しておくことで、自然災害や停電時など、電力会社から電気が供給されない場合にも電気が使えます。

ZEH補助金制度の概要や審査の流れ

ZEH住宅を建築する場合、ZEH補助金制度を利用できます。ここでは、制度の概要や補助金の種類、審査の流れについて解説します。

ZEH補助金制度とは

「ZEH補助金制度」とは、ZEH住宅を建てる際に補助金を受け取れる制度です。補助金の申請は、「ZEHを新築する」「ZEHの新築建売を購入する」「所有する住宅をZEHにリフォームする」などの条件を満たした場合に限ります。2021年度は、ZEH住宅1戸につき60万円の補助金の交付が予定されています。

補助金の種類

ZEH補助金は、事業別に4種類に分けられます。

・ZEH支援事業
ZEHビルダーやプランナーなどの設計や建築、リフォームをした住宅を対象とする

・ZEH+実証事業
ZEH支援事業の条件に加え、省エネルギーの実現が可能な住宅を対象とする

・ZEH+R強化事業
ZEH+の条件を満たした住宅で、太陽光発電システムによる停電時の電力確保や、蓄電池などを活用した太陽熱利用温水システムの導入といった条件をクリアしている

・先進的再エネ熱等導入支援事業
ZEH支援事業もしくはZEH+実証事業での補助金の交付が決まっている人に限定される補助金。両者の条件のほかに、4つのシステムの導入が必要

補助金申請の時期や審査の流れ

補助金の申請は、基本的に公募制で行われます。一般社団法人環境共創イニシアチブの公式ホームページで、申請期間や申請方法などが随時発表されます。例年、先着制で実施されているため、補助金制度を利用する人はなるべく早めに申請を行いましょう。

補助金は公募期間内に申請し、期限内に工事代金を支払う必要があります。申請は、一般的には以下の流れで行われます。

1.設計
2.ローン審査
3.契約
4.補助金の申請
5.審査
6.補助金の交付決定
7.着工
8.竣工後に実績報告書を提出
9.入金

補助金を申請する際に気をつけるポイント

補助金の申請を行う場合、以下の2つのポイントに注意しましょう。

補助金の申請には条件を満たす必要がある

新築もしくは所有する住宅がZEH住宅の条件を満たす場合でも、ZEHビルダーに設計や建築、リフォームなどを依頼していなければ、補助金を受け取れません。そもそも補助金の申請はZEHビルダーが行うため、ZEHビルダーに認定されていない事業者は申請自体も行えないことを理解しておきましょう。補助金の申請には、施主のサインと印鑑証明が必要です。

補助金の種類によって申請期間や採択方式が異なる

例年、公募期間は複数回に分けて実施されているため、契約前にスケジュールを確認しておきましょう。採択方式は補助金の種類によって異なり、先着方式、審査採択方式、事前割当方式のいずれかで実施されます。審査採択方式とは、予算を超えると審査になる採択方式、事前割当方式は、ZEHビルダーごとに設定された補助金の対象件数の枠内で応募する方式です。

まとめ

ZEHとは、住宅内で使用する電力を自ら創出したエネルギーでまかなえる住宅を指します。太陽光発電システムや蓄電池を導入すれば、自然災害や停電時などで電力会社から電気が供給されなくても、必要な電気を確保できます。メリットの多いZEH住宅ですが、ZEH補助金に申請するためには、ZEHビルダーに認定されている事業者との契約が欠かせないことに注意しましょう。

日本ハウスHDは、ZEHビルダーに認定されているハウスメーカーです。ZEH住宅をはじめとする新築工事やリフォーム工事などを請け負います。ZEH住宅を検討中の人は、日本ハウスHDへお気軽にご相談ください。また、カタログの資料請求や来場予約もぜひご活用ください。